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日本ハンドボールリーグ（JHL）は1日、24年9月の開幕を目指す次世代型プロリーグ（新リーグ）の参入申請チームを発表。男子は豊田合成など9チーム、女子は北国銀行など10チームが参入申請を済ませた。今後はJHL理事の米田恵美氏を委員長とする審査委員会が財務や事業の要件など8項目について審査し、10月21日に初年度の参加チームを発表する。
参入申請チームをめぐっては、女子は現行リーグに参戦する11チーム中10チームが済ませた一方、男子は12チーム中7チームにとどまり、5チームが申請を見送った。5チームには今季首位を走り東京五輪代表の土井レミイ杏利や現日本代表選手を数多く抱えるジークスター東京、リーグ優勝6度の大崎電気、日本協会の湧永寛仁会長が社長を務める湧永製薬などが含まれる。新リーグが「日本最高峰のリーグ」（JHL葦原一正代表理事）を標ぼうする中、事実上のリーグ分裂を招きかねない状況に、ハンドボール界には衝撃が走った。
東京都内で会見に臨んだ葦原氏は「申し込んだチーム、していないチームにかかわらず、全てのチームに感謝したい」とあいさつも、表情は曇ったまま。5チームが申請を見送った理由については「正直、まだ分かっていない。今後、各チームにヒヤリングしたい」と話し、調査に乗り出す考えを示した。
新リーグはチケットやスポンサー収入をリーグが一括管理して各チームに分配する「シングルエンティティ」を呼ばれるシステムでの運営を掲げており、この構想に相容れない5チームが申請を見送ったとみられる。同日、ジークスター東京はチームの公式ウェブサイトで声明を発表。「今後、様々な背景を持つ各チームの意見が十分にくみ取られ、新リーグの事業計画や、ESG（環境・社会・ガバナンス）時代にふさわしい運営体制・手法、情報開示等に納得できた段階で改めて参入を検討する予定です」などと苦渋の思いがにじむメッセージを発信した。
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